《スマホ代遅れ》払えない・滞納したらどうなる？【実体験と利用停止】

【結論】借りてでも払うべきだ。

携帯代を支払わないままにしておくと、最終的には強制的に解約させられてしまう。その後も支払い請求は来る上、支払いが終わらないと新たに携帯を契約することもできない。

携帯は今や一人に一台は持っている生活必需品だ。携帯を持っていないことで生じる不便さは多岐に渡る。連絡ツールとしてはもちろん、何かを調べるにも探すにも、何をする上でも欠かせない携帯を、料金を延滞したために強制解約になってしまうなら、借りてでも料金を支払った方が良いと言えるだろう。

お金を借りることによって生じるリスクや負い目と、携帯を持てないことによるリスクや不便さを比較して、どちらがより苦に感じるかは人によって異なるだろうが、お金を必ず返すという気持ちがあれば、決して返せない額ではないだろう。

SoftBankの場合

一般的に、携帯代を延滞してすぐに強制解約になることは少ない。携帯キャリアにもよるが、延滞してある程度の期間、一定のアクションを経て強制解約となる。

SoftBankについての流れを見てみよう。まず、支払期限からおよそ1週間過ぎた頃に、督促状が届く。支払い期日が記載された振込用紙が同封されており、支払いを促されるが、ここで支払わなかった場合、当初の引き落とし日からおよそ2週間経過した頃に、利用停止の通知が届くことが多い。

利用停止後も支払いがない状態が続くと、本来の支払い期日から約1ヶ月で携帯契約自体が強制的に解約となる。

SoftBank	回線停止予告	回線停止	強制解約予告	強制解約	一括請求
滞納から	7日	14日	21日	30日	30日

auの場合

auの場合も、支払い期日後およそ10日で督促状が届く。督促状には支払い期日が記されており、この期日までに支払わなかった場合、督促状が届いてから約15日で利用停止となる。

利用停止となっていたとしても、支払いが完了すれば停止を解除してもらえるが、さらに支払いが滞る場合は、当初の支払期日からおよそ2ヶ月経過後に強制解約されてしまう。

強制解約となると、同一名義の他の携帯も利用できなくなってしまうため、注意が必要だ。

au	回線停止予告	回線停止	強制解約予告	強制解約	一括請求
滞納から	10日	25日	30日	60日	60日

docomoの場合

docomoの場合は、支払期日を過ぎても支払いがない場合、まずはメールで再引き落とし日の案内が届く。しかし再引き落としでも料金の支払いが認められないと、その月末に利用停止の案内が届くことになる。

契約解除予告通知、最終通告書が届いた後、当初の支払期日からおよそ2ヶ月後に強制解約となるのが一般的だ。

docomo	回線停止予告	回線停止	強制解約予告	強制解約	一括請求
滞納から	14日	25日	30日	60日	60日

楽天モバイルの場合

格安キャリアではどうだろうか。楽天モバイルの場合は、支払い期日が過ぎておよそ3ヶ月頃に督促状と利用停止の案内が届き、その後強制解約となる。利用停止までに比較的猶予があるケースが多いようだ。

LINEMOの場合

LINEMOの場合は、支払期日までに支払いの確認ができなかった場合、自動的に利用停止となる。ただし利用停止中も、基本料金は発生する。利用停止後も支払いがない場合は、契約解除予告が届き、その期日までに支払いがなかった場合は、自動的に順次契約解除となる。

強制解約となっても、支払いは残る!!

強制解約となった場合も、支払い義務がなくなるわけではない。延滞料金が加算されることも多い。さらに、携帯会社からの督促ではなく、携帯会社から委託された債権回収会社が請求業務を引継ぎ、それ以降は債権回収会社から督促状が届くことになる。

それでも支払わなかった場合は裁判所から訴状と裁判への呼出状が届き、一括返済できない場合は差押えなどの強制執行が実施されることになる。また、携帯料金を延滞することによって、信用情報に傷がつくケースも少なくない。携帯の延滞が続く間は、新たに携帯を契約することも難しいだろう。

こうしたリスクを回避するためにも、一時的にお金を借りるなど工面して対処することが求められるだろう。

携帯料金を延滞するなら借りてでも支払う方がメリットが大きい

携帯料金を延滞すると、利用停止になったり強制解約となったりすることで、日常生活に支障が出るだけでなく、信用情報にも傷がつくことになる。
携帯が利用できなくなるリスクとお金を借りるリスク、どちらを取るかとじっくり考えることが重要だ。消費者金融でお金を借りるなら、下記のページを参考にしてもらいたい。

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